から引用します。（翻訳・掲載に感謝申し上げます。）

2020年、韓国は、積弊精算革命とも呼ぶべき、政治闘争、社会大混乱が始まることが予測される。将来、アジアのISISと呼ばれるほどのテロ組織も出てくるかも知れない。

「公捜処」は今年7月頃新設されるが、2019年12月末、現政権に対する反対デモ中、キリスト教会牧師が当局に連れ去られたと聞く。

既に「公捜処」の設置を見越した反対する保守派への弾圧は始まっているようだ。

韓国の、左派に反対する人、保守派、そしてキリストの信仰を守りたい人は、積弊精算という粛正、国民による国民への粛正が吹き荒れる前に、飛行場で出国禁止されるようになる前に、韓国国外に避難した方が良いかも知れない。

また、隣国の日本は、この韓国の急進的な左傾化、レッドチーム化に対して、何を成すべきか早急にすすめる必要がある。共産主義と対峙する38度線が釜山を超える可能性をもはや否定できない。

上記は、下記と、つながっています。

２．日本人の銃

から引用します。（翻訳・掲載に感謝申し上げます。）

銃は、極一部の戦争マニアの趣味で、本物に至っては、猟師や警察官がひっそり持つものというのが、一般的日本人の通念でしょう。

しかし、果たしてそれでよいのでしょうか。スイスは、民間防衛の意識が徹底しています。この国では、国民が軍事訓練をうけ、有事に備え、小銃を家においてしっかり管理することが義務づけられています。この精神と国柄をナチス・ドイツは恐れ、侵略を断念しました。今日のスイスは、民主主義陣営を守るＮＡＴＯの城壁に守られ、大変安全な国です。しかし、国防において、少しも警戒を怠らず、伝統的な自己防衛の政策を変えようとしません。

今、日本は、スイスよりはるかに危険な国際環境におかれています。北朝鮮は、核兵器を保有し、ミサイルを急速に進歩させています。核をもつアメリカと北朝鮮の両国は、戦争の危機をはらんでいます。軍事大国・中国は、アジア・世界に勢力圏を広げ、日本の領土を侵略しようとしています。

トランプ大統領は、同盟国に対し、応分の努力と負担をしなければ、防衛の責任は負わないというスタンスです。各国が、自国防衛の努力を求められる体制に変わりつつあります。

すなわち、共産全体主義から、日本の自由と民主主義を守るのは、私たち自身の力という時代が到来したのです。スイスはそのような時代にふさわしい自己防衛の思想をつちかってきました。スイス政府が発行する『民間防衛』には、次のような記述があります。

自由と独立は、われわれの財産の中で最も尊いものである。自由と独立は、断じて、与えられるものではない。自由と独立は、絶えず守らねばならない権利であり、ことばや抗議だけでは決して守り得ないものである。手に武器を持って要求して、初めて得られるものである。(Ｐ.13)

２１世紀の国際社会は、各国に自己防衛の努力が要求されるのです。日本人は、このスイス人の精神を学ばなければなりません。自己防衛の基本として、「銃」の知識と、それへの対応が求められます。また長期的視点として、国の安全保障とともに、市民の安全のための銃は、果たして、日本で意味はないのか、論じることも必要ではないでしょうか。

日本の「危機」が、銃器所有革命の「チャンス」になれば幸いです。

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